赤ちゃんの誕生が近づいてくると、うれしさと同時に「ベビー用品って全部そろえたら一体いくらかかるんだろう…」という不安がよぎりますよね。ベビーベッドにベビーカー、チャイルドシート、抱っこ紐、衣類に衛生グッズ――リストアップしていくとキリがなくて、金額を想像するだけで少し気が重くなってしまうかもしれません。
でも大丈夫です。必要なものと優先順位を整理して、レンタルや中古を上手に組み合わせれば、出費はかなり抑えることができますよ。
この記事では、ベビー用品にかかる費用の平均相場をカテゴリ別に紹介したあと、出産にかかる費用の全体像、そして具体的な節約方法と活用できる助成制度まで、まるっと解説します。初めての出産準備で「何にいくらかければいいの?」と迷っている方は、ぜひ参考にしてくださいね。
ベビー用品の費用はトータルでいくらかかる?
結論からお伝えすると、ベビー用品を新品で一通りそろえた場合の平均費用は約20万〜35万円が目安です。もちろん、こだわりの度合いやブランド選びによって金額は大きく変わりますが、多くの先輩ママ・パパがこの範囲に収まっています。
ただ、これはあくまで「ベビー用品」だけの金額です。出産そのものにかかる入院費や検診費を含めると、トータルではさらに大きな出費になります。まずはベビー用品のカテゴリ別の内訳を見ていきましょう。
カテゴリ別・ベビー用品の費用内訳
ベビー用品は大きく分けると6つのカテゴリに分類できます。それぞれの費用相場を一覧でまとめました。
| カテゴリ | 費用の目安(新品) | 含まれる主なアイテム |
|---|---|---|
| 就寝グッズ | 10万〜15万円 | ベビーベッド、ベビー布団、マットレス、ベッドガードなど |
| おでかけグッズ | 6.5万〜9万円 | ベビーカー、チャイルドシート、抱っこ紐、マザーズバッグなど |
| 衣類・肌着 | 4万〜6万円 | 短肌着、長肌着、ロンパース、おくるみ、スタイなど |
| お風呂・衛生グッズ | 2.5万〜3.5万円 | ベビーバス、沐浴剤、体温計、爪切り、鼻吸い器など |
| おむつ・ミルク関連 | 2万〜3万円 | 紙おむつ、おしりふき、哺乳瓶、粉ミルク、消毒器など |
| マタニティ用品 | 約3万円 | マタニティウェア、骨盤ベルト、授乳クッションなど |
| 合計 | 約28万〜39.5万円 |
就寝グッズ(10万〜15万円)
ベビー用品の中で最も高額になりやすいのが就寝グッズです。ベビーベッドは新品で2万〜5万円、ベビー布団セットで1万〜3万円ほど。さらにマットレスやベッドガード、ベビーモニターなどを加えると、あっという間に10万円を超えてしまいます。
ただし、ベビーベッドは使用期間が比較的短く(多くの場合1年前後)、使い終わったあとの置き場所にも困るアイテムです。「購入かレンタルか」を最初に検討すべきカテゴリといえるでしょう。
おでかけグッズ(6.5万〜9万円)
ベビーカー、チャイルドシート、抱っこ紐の「おでかけ三種の神器」は、それぞれ1万〜5万円と価格帯が広いのが特徴です。ベビーカーはA型(新生児から使える両対面式)で3万〜6万円、人気のサイベックスやエアバギーといったブランドだと7万円以上するモデルもあります。
チャイルドシートは車を所有しているご家庭では必須アイテムで、新生児から使えるものは2万〜5万円が相場。法律で6歳未満の着用が義務づけられているため(道路交通法第71条の3第3項)、出産前に準備しておく必要があります。
衣類・肌着(4万〜6万円)
新生児期には短肌着・長肌着を各5〜6枚、ツーウェイオールやロンパースを3〜4枚、おくるみを1〜2枚は用意しておきたいところです。1枚あたりの単価は数百円〜数千円ですが、枚数がかさむため意外とまとまった金額になります。
ただし、衣類はお祝いでいただいたり、お下がりをもらったりしやすいカテゴリでもあるので、最初から全部を新品で買いそろえる必要はありませんよ。
お風呂・衛生グッズ(2.5万〜3.5万円)
ベビーバス、沐浴剤、ガーゼ、体温計、鼻吸い器、爪切りなど、こまごまとしたアイテムが集まるカテゴリです。ひとつひとつの単価は低めですが、種類が多いのでトータルでは意外とかかります。ベビーバスは使用期間が1か月ほどと非常に短いため、レンタルや代用品(衣装ケースを使うご家庭も!)で対応するのも賢い方法です。
おむつ・ミルク関連(2万〜3万円)
紙おむつ、おしりふき、哺乳瓶、粉ミルク、消毒器などの初期費用です。紙おむつは月に5,000〜8,000円ほどの継続的なランニングコストがかかるため、初期費用だけでなく月々の出費も計算に入れておきましょう。完全母乳の場合はミルク代がかからないので、個人差が大きいカテゴリでもあります。
マタニティ用品(約3万円)
マタニティウェア、骨盤ベルト、葉酸サプリ、授乳ブラ・授乳クッションなど。妊娠中から出産後まで幅広く使うアイテムが含まれます。マタニティウェアはユニクロや無印良品などプチプラブランドを活用すれば費用を抑えやすいですよ。
出産にかかる費用の全体像
ベビー用品とは別に、出産そのものにもまとまった費用がかかります。出産費用の全体像を把握しておくと、家計全体の見通しが立てやすくなります。
| 費用項目 | 金額の目安 |
|---|---|
| 妊婦健診(14回程度) | 自己負担 1万〜3万円(自治体の補助券利用後) |
| 分娩費・入院費 | 約40万〜70万円(施設・地域により差が大きい) |
| 出産育児一時金(健康保険) | 50万円(2023年4月〜) |
| 自己負担の目安 | 0〜20万円程度 |
妊婦健診は全14回が推奨されており、多くの自治体が14回分の補助券を交付しています。補助券でカバーしきれない検査(血液検査や超音波検査の追加分)で自己負担が発生するケースがあります。
分娩費・入院費は、施設の種類(大学病院・総合病院・助産院)や地域によって大きな差があります。東京都では平均60万円を超えることもありますが、地方では40万円台に収まるケースも珍しくありません。
2023年4月から出産育児一時金が42万円から50万円に引き上げられたことで、正常分娩であれば自己負担がほぼゼロになるケースも増えてきました。さらに、厚生労働省は2026年度にも出産費用の自己負担無償化を目指す方針を示しており、今後の制度改正にも注目しておきたいところです。
参考文献
– 厚生労働省:出産育児一時金等について(2026年5月確認)
ベビー用品の費用を賢く抑える5つの方法
ベビー用品に20万〜35万円もかかると聞くと身構えてしまいますが、工夫次第でかなり節約できます。先輩ママ・パパが実践している5つの方法をご紹介しますね。
1. 使用期間の短いアイテムはレンタルを活用する
ベビーベッド、ベビーバス、ベビースケールなど、使う期間が限られているアイテムは購入よりレンタルのほうが断然おトクです。たとえばベビーベッドは新品で3万〜5万円しますが、レンタルなら6か月で1万円台に収まることも。使い終わったあとの処分や収納の悩みもなくなるので、一石二鳥ですよ。
2. お下がり・おさがりを積極的にもらう
衣類や肌着、おもちゃなどは、お下がりで十分に使えるアイテムの代表格です。親戚や友人、先輩ママから声をかけてもらうだけで、数万円の出費が浮くことも。SNSや地域の掲示板で譲ってくれる方を探すのもひとつの手段です。
3. フリマアプリ・リサイクルショップを活用する
メルカリやラクマなどのフリマアプリでは、状態の良いベビー用品が新品の半額以下で見つかることがあります。特にベビーカーやチャイルドシートなど高額商品は節約効果が大きいですよ。ただし、安全に関わるアイテム(チャイルドシートなど)は製造年やリコール情報を必ず確認してくださいね。
4. セット商品やまとめ買いを利用する
ベビー布団セットや沐浴セットなど、必要なアイテムがまとまったセット商品は単品で買いそろえるより割安になることが多いです。おむつやおしりふきもまとめ買いやセール時の購入でランニングコストを抑えられます。Amazonの定期おトク便を利用している先輩ママも多いですよ。
5. 本当に必要なものだけを買う
育児雑誌やSNSには「出産準備リスト」がたくさん載っていますが、すべてを出産前にそろえる必要はありません。ベビーベッドガードやバウンサーなど、「あったら便利だけど必須ではない」アイテムは、実際に生活してみてから必要性を判断しても遅くないでしょう。最初に用意するのは、退院時に必要な衣類・チャイルドシート・おむつ・沐浴グッズなど「生後すぐに使うもの」に絞るのが賢明です。
知っておきたい出産・子育て支援制度
出産と子育てを経済的にサポートする公的制度は、実はかなり充実しています。利用できるものはしっかり活用して、家計の負担を軽くしましょう。
出産育児一時金(50万円)
健康保険や国民健康保険の加入者が出産した際に受け取れる一時金です。2023年4月から50万円に増額されました。直接支払制度を利用すれば、病院への支払いから一時金が差し引かれるため、退院時に大きなお金を用意する必要がありません。
出産手当金
勤務先の健康保険に加入している方が産休(産前42日・産後56日)を取得した場合に、給与の約3分の2に相当する金額が支給されます。パートやアルバイトでも健康保険に加入していれば対象になりますよ。
出産・子育て応援交付金
妊娠届出時に5万円、出産届出時に5万円、計10万円相当が支給される国の制度です。2023年度から本格実施され、自治体によってはクーポン券や現金で受け取れます。お住まいの自治体の窓口やホームページで申請方法を確認しておきましょう。
児童手当
0歳〜高校生まで月額1万〜3万円が支給される制度です。2024年10月から所得制限が撤廃され、すべてのご家庭が対象になりました。第3子以降は月3万円に増額されています。
育児休業給付金
雇用保険に加入している方が育児休業を取得した場合に受け取れます。休業開始から180日間は賃金の67%、それ以降は50%が支給されます。パパ・ママどちらも受給可能で、パパの育休取得も増えています。
医療費助成(乳幼児医療証)
多くの自治体で、乳幼児の医療費が無料もしくは低額になる助成制度があります。対象年齢や自己負担額は自治体によって異なりますが、0歳児はほぼすべての自治体で助成対象です。
自治体独自の支援
上記の国の制度に加えて、自治体独自の出産祝い金やベビー用品の現物支給を行っているところもあります。東京都では「018サポート」として子ども1人あたり月5,000円が支給されるなど、お住まいの地域の制度もチェックしておくとよいでしょう。
参考文献
– 厚生労働省:出産育児一時金等について(2026年5月確認)
– こども家庭庁:出産・子育て応援交付金(2026年5月確認)
– 厚生労働省:育児休業給付について(2026年5月確認)
レンタルで費用をグッと節約!おすすめベビー用品8選
使用期間が短いベビー用品は、レンタルを活用することで購入と比べて大幅に費用を抑えられます。ここでは、特にレンタルのメリットが大きい8つのアイテムをご紹介します。
ベビーベッド
使用期間はおおむね6か月〜1年ほど。新品購入だと3万〜5万円かかりますが、レンタルなら月額数千円から利用できます。使い終わったあとの処分費用や収納スペースを考えると、レンタルが圧倒的に合理的な選択です。トイサブレンタルでは、アップリカのココネルエアーやカトージのベビーベッドなど人気モデルを豊富にそろえていますよ。
チャイルドシート
新生児から使えるチャイルドシートは2万〜5万円が相場。法律で6歳未満の使用が義務づけられていますが、実際には体格に合わせて途中でジュニアシートに切り替えるケースが多く、1台を長期間使い続けることは少ないです。新生児用を1〜2年レンタルして、その後の成長に合わせた機種を改めて検討するという使い方もおすすめです。
ベビーカー
A型ベビーカーは新生児から使えますが、赤ちゃんが座れるようになるとコンパクトなB型に乗り換えるご家庭が多いです。A型ベビーカーの使用期間は実質1年前後ということも。新品で3万〜7万円する高額アイテムなので、レンタルによる節約効果は非常に大きいですよ。
ベビースケール
赤ちゃんの体重を測るベビースケールは、母乳量の確認に役立ちますが、必要な時期は生後数か月程度。購入すると1万〜2万円しますが、レンタルなら月額数千円で済みます。母乳育児が軌道に乗ったら返却できるので、無駄がありません。
ベビーバス
新生児期の沐浴に必要ですが、使用期間はわずか1か月ほど。新品でも2,000〜5,000円程度ですが、使い終わったあとの保管場所に困ることが多いアイテムの代表格です。レンタルすれば収納問題も解決できますね。
バウンサー
ママが家事をしている間に赤ちゃんを安全に寝かせておけるバウンサーは、あると便利なアイテム。ただし、赤ちゃんによっては気に入らないこともあるので、いきなり購入するよりもまずレンタルで試してみるのが賢い方法です。
ハイローチェア
新生児期はベッド代わり、離乳食期はお食事椅子として使えるハイローチェアですが、新品だと3万〜5万円とかなり高額。使用期間は1〜2年ほどなので、レンタルとの相性がとても良いアイテムです。
ベッドサイドベッド
ベッドに横付けできるベッドサイドベッドは、夜間の授乳がラクになると人気のアイテム。ただし、添い寝に移行すると使わなくなることが多いので、数か月だけレンタルするのがおすすめです。
レンタルなら「買って後悔」がない!トイサブレンタルの活用法
ベビー用品のレンタルで特におすすめしたいのが、トイサブレンタルです。
トイサブレンタルでは、ベビーベッド、ベビーカー、チャイルドシート、バウンサー、ハイローチェアなど、出産準備に必要な大型アイテムを幅広くレンタルできます。「購入したけど赤ちゃんが気に入らなかった」「思ったより使用期間が短かった」といった”買って後悔”のリスクがないのが、レンタルの最大のメリットです。
特に大型アイテムは、使い終わったあとの処分や収納が悩みのタネ。レンタルなら使い終わったら返却するだけなので、お部屋のスペースを圧迫する心配もありません。
出産準備の費用をシミュレーションする際には、「購入するもの」と「レンタルするもの」を分けてリストアップしてみてください。ベビーベッド・ベビーカー・チャイルドシートの3つをレンタルに切り替えるだけでも、10万円以上の節約になるケースがありますよ。
ベビー用品の費用Q&A
Q. ベビー用品は最低限いくらあれば足りますか?
レンタルやお下がりを最大限に活用し、本当に必要なものだけに絞れば、10万円前後でスタートすることも可能です。ただし、おむつやミルクなどの消耗品は継続的にかかるため、月々のランニングコスト(月1万〜2万円程度)も予算に含めておきましょう。
Q. 1人目と2人目で費用は変わりますか?
2人目以降は、1人目のときに購入したアイテムを再利用できるため、大幅に費用を抑えられます。ただし、年齢差によってはベビーカーやチャイルドシートを同時に2台必要とするケースもあるので、使いまわしの計画は早めに立てておくとよいですよ。
Q. 出産準備はいつから始めるべきですか?
安定期に入る妊娠5〜6か月ごろから少しずつリサーチを始め、妊娠7〜8か月ごろには大型アイテムの手配を済ませておくのが理想的です。レンタルの場合は在庫状況もあるため、早めの予約がおすすめです。臨月に入ると体が動きにくくなるので、余裕をもって準備しましょう。
Q. チャイルドシートは中古でも大丈夫ですか?
中古のチャイルドシートは、過去に事故歴がないか、リコール対象になっていないか、使用期限(一般的に製造から6〜10年)が切れていないかを必ず確認してください。安全に関わるアイテムなので、不安がある場合はレンタルで信頼できるメーカーの商品を選ぶほうが安心です。
まとめ
ベビー用品を新品で一通りそろえると、平均で約20万〜35万円の費用がかかります。中でも就寝グッズ(10万〜15万円)とおでかけグッズ(6.5万〜9万円)が大きな割合を占めているのがわかりましたね。
費用を抑えるカギは、「使用期間の短いアイテムはレンタル」「衣類はお下がりやフリマ活用」「本当に必要なものだけを事前に購入」の3つです。ベビーベッド・ベビーカー・チャイルドシートをレンタルに切り替えるだけで、10万円以上の節約も十分に可能ですよ。
さらに、出産育児一時金50万円や出産・子育て応援交付金10万円、児童手当など、利用できる公的支援制度もしっかり活用してくださいね。トイサブレンタルで必要な時期だけ大型アイテムをレンタルして、浮いたお金を赤ちゃんとの思い出づくりに使ってみてはいかがでしょうか。
出典・参考
- 厚生労働省:出産育児一時金等について(2026年5月確認)
- こども家庭庁:出産・子育て応援交付金(2026年5月確認)
- 厚生労働省:育児休業給付について(2026年5月確認)
- 警察庁:チャイルドシートの使用(2026年5月確認)
- e-Gov法令検索:道路交通法(2026年5月確認)

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